イーサリアムはオワコンなのか？

イーサリアム（ETH）とは

イーサリアムは、2013年にヴィタリック・ブテリン氏が構想し、2015年7月にローンチされた暗号資産です。時価総額ランキングで長年2位を維持しており、ビットコインに次ぐ存在感を持つ世界的に人気の高いプロジェクトです。

イーサリアムの最大の魅力は、スマートコントラクトと呼ばれる自動契約機能を備えていることにあります。スマートコントラクトとは、事前に設定された条件が満たされると自動的に契約が実行される仕組みで、仲介者を必要とせず透明性の高い取引を実現します。この機能により、開発者はイーサリアムのブロックチェーン上で様々な分散型アプリケーション（dApps）を開発できるようになりました。

特にDeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）の分野において、イーサリアムは主要なプラットフォームとして広く活用されています。DeFiでは、銀行などの金融機関を介さずに融資や取引が可能になり、NFTでは唯一無二のデジタル資産の所有権を証明できます。過去数年間、これらの分野の急成長に伴い、イーサリアムのエコシステムも大きく拡大してきました。

なぜ「イーサリアムはオワコン」と言われるのか

イーサリアムが「オワコン」（終わったコンテンツ）と言われる背景には、いくつかの要因が存在します。以下では、その主な理由について詳しく解説します。

最高値を更新できていない価格推移

過去の暗号資産市場では、2021年11月に大規模なバブルが発生し、ETHの価格も4,900ドルの史上最高値を記録しました。しかし、バブル崩壊とともに価格は半減し、その後の市場の低迷により長期間にわたって成長の兆しが見られませんでした。この停滞期間により、一部の投資家から「イーサリアムはオワコンだ」との指摘が出るようになりました。

投資会社Lekker Capitalのクイン・トンプソンCIOは「イーサリアム（ETH）は取引活動やユーザーの伸びが鈍化し、手数料収入も減っており、投資対象として適切でない」と指摘しました。この主張を裏付けるように、ETH価格は一時2000ドルを下回り、特にビットコインに対して数年ぶりの低水準を記録しています。プルーフ・オブ・ステーク（PoS）移行以降、ETH価格は対BTCで大幅に下落したことも、投資家の懸念材料となっています。

暗号資産であるイーサリアムは、価格の変動が大きい（ボラティリティが高い）という特徴があります。確かに、暗号資産は暴落して価値を失うリスクもあり、イーサリアムもそうなるのではないかという意見も存在します。しかし、イーサリアムの長期的なチャートを見ると、短期的には暴落を繰り返しているものの、長期的には一貫して成長トレンドを維持していることがわかります。この点は、長期投資の観点から重要な要素となっています。

「イーサリアムキラー」と呼ばれる競合の存在

イーサリアムの市場シェアに挑戦する競合プロジェクトは数多く登場しています。「イーサリアムキラー」と呼ばれる主な対抗馬には、ソラナ（SOL）、アバランチ（AVAX）、スイ（SUI）などが挙げられます。

これらのプロジェクトは、取引手数料が低く、トランザクション処理能力（TPS：1秒あたりの取引処理数）も高いことが強みです。例えば、ソラナは理論上65,000TPSの処理能力を持ち、イーサリアムの約15TPSと比較して圧倒的に高速です。そのため、開発者やユーザーがイーサリアムから移行するケースも増えています。

しかし、時価総額でイーサリアムを脅かすほどの存在は依然として見られていません。むしろイーサリアムは、2022年9月にプルーフ・オブ・ワーク（PoW）からプルーフ・オブ・ステーク（PoS）への移行を完了したことで、エネルギー消費を約99.95%削減し、スケーラビリティの問題に取り組む姿勢が評価されています。この「マージ」と呼ばれるアップグレードは、イーサリアムの持続可能性を大きく向上させました。

イーサリアムの弱気相場およびステーブルコインの台頭

暗号資産市場の分析によると、過去の市場サイクルではビットコインの半減期の約230日後に資金がビットコインからイーサリアムを含むアルトコインへ流れる傾向がありました。しかし、近年の半減期後もビットコインのドミナンス（市場支配率）が衰えず、アルトコインへの資金流入が抑制されている状況が続いています。そのため、イーサリアムを中心としたアルトシーズンが訪れにくい状況になっています。

同時に、ステーブルコイン（法定通貨と価値が連動する暗号資産）の供給量が大幅に増加しているとの報告もあります。ステーブルコインは価格変動リスクが低いため、投資家がリスク回避のために資金を移動させる傾向が強まっており、これがイーサリアムへの投資需要を抑制する要因の一つとなっています。

「ユーティリティ」と「価値保存」の矛盾

イーサリアムが直面する根本的な課題の一つは、「ユーティリティ（実用性）」と「価値保存手段（Store of Value）」の両立の難しさです。スマートコントラクトの機能性が向上するほど、イーサリアム上で発行される様々なトークンの需要が高まります。しかし、これは必ずしもETH自体の需要増加につながらず、むしろイーサリアム上のトークンに需要が流れることで、ETHの価値が「共食い」（カニバリゼーション）される現象が起きていると専門家は指摘しています。

つまり、イーサリアムのエコシステムが成長すればするほど、プラットフォーム上のアプリケーションやトークンが価値を持つ一方で、基軸通貨であるETH自体の価値が相対的に希薄化する可能性があります。この矛盾は、イーサリアムの長期的な価値評価において重要な論点となっています。

本当にオワコン？イーサリアムの強みと今後の可能性

一方で、イーサリアムにはさまざまなプラス要素があり、その将来性に対する期待も依然として高まっています。以下では、イーサリアムの強みと今後の成長可能性について詳しく見ていきます。

イーサリアム現物ETFの承認と機関投資家による活用の拡大

近年、米国証券取引委員会（SEC）は、ブラックロックやフィデリティなどの大手資産運用会社が申請していた複数のイーサリアム現物ETFを承認しました。これはビットコインETFの承認に続くもので、暗号資産市場にとって大きな節目となっています。この承認により、多くの機関投資家が暗号資産市場に参入しやすくなり、ETFへの資金流入が大きく増加しました。

ETF承認後の取引開始以降、イーサリアムETFは累計で数十億ドル規模の資金流入を記録しています。特に大きな政治的変化や市場環境の改善期には、1日で数億ドルの流入があり、過去最大の単日流入額を更新したこともあります。この動きは、暗号資産市場への期待感の高まりと連動しています。

さらに、米証券取引委員会（SEC）は、ブラックロックの「iShares Ethereum Trust（ETHA）」に対するオプション取引を正式に承認しました。これにより、投資家はETHAを対象としたオプション取引を通じて、リスクヘッジやレバレッジ戦略を活用できるようになります。この承認は、イーサリアム市場への機関投資家の参入をさらに促進し、流動性の向上や市場の成熟化に大きく寄与すると期待されています。

大企業によるイーサリアムの採用

イーサリアムは、非営利団体「イーサリアム企業連合（EEA）」のサポートを受けており、500社以上の企業が参加しています。この連合には、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友銀行、トヨタ自動車、マイクロソフト、JPモルガン、インテルなど世界の大手企業が名を連ねています。

また、国際的な決済ネットワークを運営するVisaは、金融機関向けにイーサリアムを利用した法定通貨担保トークン発行プラットフォーム「VTAP」を立ち上げるなど、実需に基づいたトークン化資産の導入を進めています。Visaはイーサリアム上でのパイロットテストを実施しており、24時間体制の資金移動やクロスボーダー決済などのユースケースを想定しています。これらの取り組みは、イーサリアムが単なる投機対象ではなく、実用的な金融インフラとして機能する可能性を示しています。

こうした大企業による参入や活用により、イーサリアムのエコシステムのさらなる拡大が期待されており、今後もその活用範囲が広がる見込みです。企業レベルでの採用が進むことで、イーサリアムの信頼性と実用性が一層高まると考えられます。

ステーキング利回りと米国金利の逆転の可能性

イーサリアムのステーキング利回り（CESR：ブロック報酬と取引手数料の合計）は、将来的に米国の金利（EFFR：実効フェデラルファンド金利）を上回る可能性が指摘されています。過去のデータでは、スプレッドがマイナスとなっている時期もありましたが、今後プラスに転じる見通しが示されています。

その背景には、以下の要因が挙げられます：

米国金利の低下傾向：シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のデータによれば、今後数年間で米国金利が段階的に低下する可能性が高いとされています。金利が3.75%を下回る確率や、さらに3.5%まで低下する確率が高まっており、これが実現すればステーキング利回りとの差が縮まります。

ステーキング利回りの上昇：イーサリアムのステーキング利回りは過去数年間で約3%前後で推移していますが、ネットワークの取引手数料が増加することでその利回りが上昇すると見られています。特にネットワークの利用が活発化すれば、バリデーターへの報酬も増加し、ステーキングの魅力が高まります。

米国金利とのスプレッドがプラスに転じた場合、従来の非リスク資産（国債など）よりもステーキングのリターンが高くなるため、投資家にとって魅力的な選択肢となります。ただし、専門家はステーキング利回りの上昇がETH価格の回復を引き起こす主要な要因にはならないと指摘し、むしろDeFi（分散型金融）の基盤としての成長が期待されると述べています。

RWA（現実資産）のトークン化市場の掌握

RWA（Real World Assets：現実資産）のトークン化は、不動産、株式、債券などの実物資産をブロックチェーン上でデジタル化する技術です。この分野において、イーサリアムおよびそのレイヤー2であるzkSyncが市場の約80％を占めています。その他のレイヤー2ソリューションを含めると、RWAにおけるイーサリアム関連ネットワークのシェアは80％を超えています。

ステーブルコインもRWAの一種であり、イーサリアム上で発行されるUSDTやUSDCなどの主要ステーブルコインは、暗号資産市場において重要な役割を果たしています。また、株式や債券のトークン化も進んでおり、伝統的な金融資産とブロックチェーン技術の融合が加速しています。

イーサリアムがRWA市場を掌握していることは、長期的な成長戦略において非常に重要です。トークン化市場は今後数年間で急速に拡大すると予測されており、イーサリアムがこの分野で主導的な地位を維持できれば、エコシステム全体の価値向上につながります。

スケーリングの改善

イーサリアムの開発コミュニティの中心メンバーによると、イーサリアムのレイヤー1（L1）EVMは、zkVM（ゼロ知識仮想マシン）によって約10TPSから10,000TPSへと1,000倍のスケーラビリティが期待されています。これは、各ブロックを再実行する代わりに、SNARK（ゼロ知識証明）で検証する仕組みによるものです。

ゼロ知識証明とは、特定の情報を明かすことなく、その情報が正しいことを証明できる暗号技術です。この技術を活用することで、トランザクションの検証プロセスが大幅に効率化され、ネットワーク全体の処理能力が飛躍的に向上します。開発者コミュニティでは、複数のzkVMプロジェクトが進行中であり、この分野は現在最も勢いのある開発領域となっています。

とはいえ、実際のユーザーの多くは引き続きレイヤー2（L2）上にとどまると見られています。レイヤー2では、ロールアップやダンクシャーディング、ネット速度の進化によって合計1,000万TPSの処理能力が見込まれており、レイヤー1のEVMが担うのは全体の0.1％にすぎません。それでも問題はなく、重要なのはイーサリアム全体のネットワーク効果を維持することです。共有セキュリティ（ネイティブロールアップ）、相互運用性（ベースロールアップ）、純粋なETHの価値がその鍵となります。

次期アップグレード「Pectra」

イーサリアムは継続的なアップグレードを通じて、ネットワークの性能と機能を向上させています。次期アップグレード「Pectra」は、2段階で実施される予定です。

「Pectra 1」では、ネットワーク効率の向上、セキュリティ強化、トランザクションの利便性改善など、イーサリアムの使いやすさが強化されます。「Prague」アップグレードで実行レイヤーが改善され、「Electra」でコンセンサスレイヤーが強化されるほか、データ一貫性と可用性を向上させる「PeerDAS」などが導入されます。

また、EIP3074の実装により、ウォレット機能の強化とトランザクション効率化が図られます。これには、複数の操作を1つのトランザクションにまとめる「バッチトランザクション」機能や、「スポンサー付きトランザクション」の導入が含まれます。スポンサー付きトランザクションとは、ユーザーがガス代（取引手数料）を支払わなくても、第三者がその手数料を負担することでトランザクションを実行できる仕組みです。これにより、ウォレットやdAppsとのやり取りがよりスムーズになり、ユーザー体験が大幅に向上します。

さらに、バリデータが一度にステークできるETHの上限が32ETHから2,048ETHに引き上げられる予定です。これにより、大規模なステーキング主体が効率的にネットワークに参加できるようになり、スケーラビリティと安定性が向上すると期待されています。この変更は、機関投資家や大口保有者にとって特に魅力的であり、ネットワークのセキュリティ強化にも寄与します。

イーサリアムの課題と今後の展望

イーサリアムのエコシステムは着実に発展していますが、ネットワーク上のトランザクションには依然として偏りが見られるとの指摘があります。過去の状況では、NFTの取引やマイナーな暗号資産のトレードに需要が集中しており、分散型取引所であるユニスワップが最も取引手数料のマーケットシェアを占めていました。

今後の課題として、ネットワーク上での多様なユースケースの実用性を高め、ユーザーに長期的な価値を提供することが求められています。例えば、サプライチェーン管理、デジタルアイデンティティ、分散型ソーシャルメディアなど、DeFiやNFT以外の分野でもイーサリアムの活用が広がることが期待されています。

ステーキングの需要

ステーキングの需要については、SECによるイーサリアム現物ETFの承認が影響を及ぼしています。現物ETFが承認されましたが、規制の懸念からETF発行企業は顧客へのステーキングに関する言及を控えている状況です。

そのため、機関投資家のステーキング需要は一時的に抑制されていますが、これが今後の市場状況と規制の変化によってどう動くかは注目すべき点です。暗号資産市場の分析によれば、ETFの規制が不透明なため、機関投資家によるステーキングの大規模な参入はしばらく先になる可能性が高いとされています。

しかし、規制環境が整備され、ステーキングに対する明確なガイドラインが示されれば、機関投資家の参入が加速する可能性があります。その場合、イーサリアムのステーキング需要は大幅に増加し、ネットワークのセキュリティと分散性がさらに向上すると考えられます。

まとめ：イーサリアムはオワコンではない

これまで見てきたように、イーサリアムはさまざまな課題と競争相手に直面していますが、同時に強力なネットワークと成長の可能性を持ち続けています。

確かに、最高値を更新できない価格の停滞や高いボラティリティ、手数料が低くトランザクション処理能力の高い「イーサリアムキラー」と呼ばれる競合の台頭、NFTブームの終息、暗号資産市場全体の関心の低下といった懸念材料は存在します。

しかし、イーサリアムには将来性が期待される要素が数多くあります。米国での現物ETF承認や機関投資家の参入、大企業による採用の拡大、ステーキング利回りの上昇、ネットワークアップグレード（DencunやPectra）によるレイヤー2ソリューションの展開など、ポジティブな動きが続いています。

さらに、RWA（現実資産）のトークン化市場における圧倒的なシェア、zkVMによるスケーラビリティの飛躍的向上、大企業との連携強化など、イーサリアムの基盤は着実に強化されています。

したがって、「イーサリアムはオワコン」と断言するには早計であり、継続的なアップグレードによる持続的な成長の可能性が高く、今後も暗号資産市場の中核を担う存在であるといえるでしょう。長期的な視点で見れば、イーサリアムは依然として最も有望なブロックチェーンプラットフォームの一つであり、その将来性は決して失われていません。

FAQ

イーサリアムの現在の技術的地位はどうですか？ビットコインと比較して、どのような利点がありますか？

イーサリアムはスマートコントラクトとDAppの分野で優位性を持ち、ビットコインはシンプルな価値移動に特化しています。イーサリアム2.0によるスケーラビリティ向上で、トランザクション処理能力が大幅に改善される予定です。

イーサリアム2.0アップグレード後に解決された主な問題は何ですか？

イーサリアム2.0は、スケーラビリティと消費電力の問題を解決しました。プルーフ・オブ・ワークからプルーフ・オブ・ステークへの移行により、トランザクション処理能力が向上し、エネルギー効率が99％以上改善されました。

イーサリアムはDeFiおよびNFT分野における競争優位性は何ですか？

イーサリアムの競争優位性は、確立されたスマートコントラクトプラットフォーム、大規模な開発者コミュニティ、そしてPoSへの移行による拡張性の向上です。長年の信頼と広範な採用により、DeFiとNFT市場で主導的地位を維持しています。

Solana、Polygonなどの新しいパブリックチェーンはEthereumにどのような脅威をもたらしていますか？

SolanaやPolygonは小口送金と高頻度取引でEthereumに挑戦していますが、機関投資家資金、大口取引額、DeFi統合におけるEthereumの支配力は依然として強固です。

イーサリアムのガス代の問題は改善されましたか？

はい、イーサリアムのガス代は大幅に改善されました。2026年1月時点で、平均ガス代は約0.04 Gweiと歴史的低水準に達しており、過去の高騰時代から大きく下降しています。ネットワークの拡張と効率化により、ユーザーの負担が軽減されました。

投資の観点から見て、イーサリアムの長期的な見通しと発展の可能性はどうですか？

イーサリアムの長期見通しは非常に良好です。機関投資家の大量流入により、ビットコインを上回るパフォーマンスが期待されています。スマートコントラクト、DeFi、NFTなどの生態系の拡大により、今後大幅な価値上昇の可能性があります。