通算1000倍以上成長した暗号資産（仮想通貨）銘柄6選

はじめに

暗号資産市場は過去十数年で驚異的な成長を遂げ、多くのトークンが初期価格から数百倍・数千倍もの価格上昇を記録しました。この市場の黎明期から現在に至るまで、技術革新、制度整備、そして投資家心理の変化が相まって、前例のない資産価値の膨張が起きています。

ビットコインに関しては、最高値までに少なくとも100万倍以上、多く見積もれば数千万倍という途方もない上昇率となりました。この驚異的な成長は、単なる投機的バブルではなく、分散型金融システムへの期待と、デジタル資産としての新たな価値創造を反映したものと言えます。

ビットコイン以外の通貨ではどのような銘柄が1000倍以上の上昇を見せているのでしょうか？本稿では、2009年から2025年初頭までの期間で価格が1000倍以上に成長した暗号資産の中から主要銘柄6つを選び出し、それぞれの技術的特徴、市場での位置づけ、成長要因について詳細に解説します。

主要6銘柄の成長概要（初期価格・最高値・倍率）

まず、今回取り上げる6つの暗号資産について、ローンチ年（公開年）・初期価格（取引開始当初の価格）・最高値（これまでの史上最高価格）・上昇倍率（初期価格から最高値へのおおよその倍率）を以下の表にまとめます。

初期価格は「ICO価格」または「取引開始当初の市場価格」を基準とし、最高値は2025年初頭までの史上最高値（最新データ）を反映します。上昇倍率は最高値を初期価格で割った概算値です。これらの数値は、暗号資産市場の爆発的な成長と、各プロジェクトの独自の価値提案がいかに市場に受け入れられたかを示す重要な指標となります。

この表から明らかなように、各銘柄は異なる成長パターンを示しています。技術革新型（BTC、ETH）、プラットフォーム型（BNB、ADA）、そしてミーム型（DOGE、SHIB）という3つの主要カテゴリーに分類でき、それぞれが独自の市場ニーズに応えることで驚異的な成長を遂げました。

ビットコイン（BTC）

ビットコインは、2009年1月にサトシ・ナカモトによってローンチされた世界初の暗号資産です。暗号資産市場の基軸となる存在であり、「デジタルゴールド」とも称されています。その革新性は、中央管理者を必要としない分散型のピアツーピア電子決済システムを実現した点にあります。

発行上限が2,100万BTCと厳格に定められており、その希少性と分散型ネットワークによる安全性から、長期的な価値の保存手段（ストアオブバリュー）として注目を集めています。ブロックチェーン技術の最初の実用化事例として、金融システムの民主化と透明性の向上に貢献し、その後の数千もの暗号資産プロジェクトの基礎を築きました。

価格推移（初期価格・最高値）と倍率

ビットコインは公開当初、実質的に無価値に等しく、2009年はまだ取引所も存在せず、金銭的な価格は付いていませんでした。初めて米ドルとの交換レートが成立したのは2009年10月で、当時5,050 BTCが約5ドルで売却され、1BTCあたり$0.0009程度の値が付きました。

その後、2010年7月に開設された取引所でビットコインの取引が開始され、当初価格は約$0.0008〜$0.08程度でした。2010年末には$0.5前後まで上昇し、2011年には初めて$1を突破、その後6月に約$29.6まで急騰するなど乱高下しました。

ビットコインの価格はその後も4年周期のサイクルで大きな波を描き、2013年後半には$1,000を突破、2017年12月には約$19,000に達しました。直近で注目すべき最高値は、2025年1月20日に記録した$109,350です。初期の取引価格（約$0.0008〜$0.08）から考えると、最高値までに少なくとも100万倍以上、多く見積もれば数千万倍という途方もない上昇率となりました。

この価格推移は、単なる投機的バブルではなく、ビットコインが金融資産としての地位を確立していく過程を反映しています。各サイクルごとに価格の底値が切り上がり、機関投資家の参入や規制の整備が進むことで、市場の成熟度が高まってきました。

ビットコイン成長の主な要因

市場の成熟と基軸通貨としての地位

世界初の暗号資産としての信頼感により、ビットコインはつねに市場の中心的存在として君臨してきました。機関投資家や企業の間で「最初に選ばれる資産」として定着し、暗号資産ポートフォリオの中核を担う存在となっています。長年にわたり、暗号資産市場全体の時価総額の約5割以上を占有し続けており、この支配的地位は他の暗号資産にはない安定性と流動性を提供しています。

供給制約と半減期による希少性の強化

約4年ごとの半減期で新規発行量が半減する仕組みは、ビットコインの希少性を段階的に高める重要なメカニズムです。2012年、2016年、2020年と繰り返し発生し、インフレ率が抑制されてきました。特に2020年の3回目の半減期以降は、金融緩和と相まって「インフレヘッジ資産」として評価が急上昇しました。この予測可能な供給スケジュールは、投資家に長期的な価値上昇への確信を与え、価格の安定的な上昇トレンドを支えています。

マクロ経済とリスク回避資産としての再評価

コロナショック後の財政出動・量的緩和を背景に、法定通貨の価値希薄化への懸念から資金が流入しました。2021年前半、株式や不動産と並びリスク資産として注目を集め、実際に2020年末の$29,000から、数ヶ月で$64,000超へと急騰しました。この動きは、ビットコインが単なる投機対象から、ポートフォリオ分散の手段として認識され始めたことを示しています。

機関投資家・大企業の参入

マイクロストラテジー社が2020年から大量のBTCを保有し始め、テスラ社も2021年に15億ドル分のBTC購入を公表しました。PayPalや米国の主要銀行も暗号資産サービスを導入し、伝統的金融機関が次々と参入しました。この機関投資家の参入は、ビットコインの正統性を高め、個人投資家にも安心感を与える重要な転換点となりました。

国家レベルでの法定通貨採用

2021年、エルサルバドルがビットコインを法定通貨に認定し、政府がウォレットを全国民に配布するなど、前例のない国家規模の取り組みを実施しました。単なる投機対象から、決済手段としての現実的な利用可能性が広がったことで、ビットコインの実用性が証明されました。

デジタルゴールドとしての認識確立

「デジタル版の金」としての地位が世界的に浸透し、2021年には時価総額が一時1兆ドルを突破し、金市場に迫る規模に成長しました。発行上限や非中央集権性が長期保有資産としての魅力を高め、世代を超えた資産保全の手段として認識されるようになっています。

政府による戦略的保有の可能性

近年、一部の政府が外貨準備資産の一部にBTCを導入する可能性を示唆しています。「ドル覇権維持」と「他国のデジタル資産政策への対抗」が背景とされ、こうした報道直後にビットコインは過去最高値を更新し、政策と価格の連動性が再確認されました。

イーサリアム（ETH）

イーサリアムは2015年7月にローンチされたブロックチェーンプラットフォームで、暗号資産としてはビットコインに次ぐ規模を誇ります。ビットコインが「デジタルゴールド」なら、イーサリアムは「分散型インターネットのプロトコル」と言われ、スマートコントラクトとDApps（分散型アプリ）の基盤として広く活用されています。

その柔軟な設計により、DeFiやNFTといったトレンドの中心に位置しており、数多くのプロジェクト・トークンがイーサリアム上で展開されてきました。開発者コミュニティの活発さと技術革新のスピードは、他のブロックチェーンプラットフォームを大きく引き離しています。

価格推移（初期価格・最高値）と倍率

イーサリアムは2014年にICOを実施し、1ETHあたり約$0.31で販売されました。このICOで約18百万ドルを調達し、2015年7月のメインネット公開時、ETHは数ドル前後で取引され始めました。

その後、2017年のICOブームで需要が爆発し、2018年1月には約$1,400の当時最高値を記録。しかし同年末には$80台まで暴落し、暗号資産冬の時代を経験しました。再び注目されたのは2020年以降で、DeFiとNFTの拡大により価格は急騰し、2021年11月10日には$4,878.26の史上最高値を記録しました。ICO価格からの倍率は15,000倍超に達し、初期投資家に驚異的なリターンをもたらしました。

イーサリアム成長の主な要因

スマートコントラクトとDAppの革新性

イーサリアムの最大の特徴はスマートコントラクトの実装により、誰でも独自トークンやアプリケーションを構築できる点にあります。2016年以降、無数のプロジェクトがETH上で立ち上がり、ICOブームの原動力となりました。この開放的なプラットフォーム設計は、ブロックチェーン技術の応用範囲を飛躍的に拡大させました。

DeFi（分散型金融）の台頭

2020年頃から、ETH上で構築された某分散型取引所や貸付プロトコルなどのDeFiサービスが急成長しました。イールドファーミング需要によりETHがロックされ、価格上昇の主因となりました。イーサリアムはDeFiの「金融インフラ」として中心的な役割を果たし、伝統的金融システムに代わる新たな選択肢を提供しています。

NFTブームによる需要急増

2021年前半、主要NFTマーケットプレイスをはじめとするNFT市場が急拡大しました。デジタルアートやコレクティブルの取引にETHが利用され、新規ユーザーの流入が加速しました。ガス代（手数料）の上昇もあり、ネットワーク利用の増加がETH価格を押し上げる好循環が生まれました。

技術的進化：Ethereum 2.0への移行

2021年8月のロンドン・アップグレードでEIP-1559を導入し、手数料の一部が自動バーンされる仕様に変更されました。2022年9月のThe Mergeにより、コンセンサス方式をPoWからPoSへ移行し、エネルギー効率の大幅改善により、投資家からの長期的信頼感が向上しました。この技術的進化は、イーサリアムの持続可能性と将来性を大きく高めています。

企業・機関の活用とエコシステムの拡大

ビットコインに次ぐ「投資対象」としての地位を確立し、2017年には大手IT企業や金融機関が参加するエンタープライズ・イーサリアム・アライアンス（EEA）が発足しました。2020年以降は主要デリバティブ取引所でのETH先物上場、カストディサービス提供など、機関向け商品も拡大し、企業レベルでの採用が進んでいます。

バイナンスコイン（BNB）

バイナンスコインは、世界最大級の暗号資産取引所が発行するネイティブトークンです。2017年7月、某グローバル取引所のローンチに合わせてICOで発行され、当初はERC-20トークンとして機能していました。

その後独自ブロックチェーン（BNB Chain）へと移行し、取引手数料割引やガス代支払いなど、エコシステム全体で利用されるユーティリティトークンへと進化しています。取引所トークンという新しいカテゴリーを確立し、その成功モデルは他の取引所にも影響を与えました。

価格推移（初期価格・最高値）と倍率

BNBはICOにて1BNB = $0.15で販売され、約1億枚が売り出されました。当初数ドル程度で取引されていたBNBは、2021年前半にかけて急騰し、2021年5月10日に史上最高値$690.93を記録しました。ICO価格からの上昇率は約4,605倍にも達しました。

その後、2024年には該当取引所のエコシステム拡大と規制緩和の追い風を受け、2024年11月15日に新たな最高値$705を記録し、ICO価格からの上昇率は約7,016倍に到達しました。近年は市場の安定化に伴い、$500~$700の範囲で推移しています。

BNB成長の主な要因

取引所の急拡大とユーザー増加

運営母体である取引所は2018年以降、取引量で世界首位を維持してきました。取引所ユーザーはBNBを使うことで手数料を割引できるため、実需に支えられたトークンとして安定した需要を確保しています。2019年以降は、他取引所の不祥事も追い風となり資金流入が加速し、BNBの需要も連動して拡大しました。

取引手数料割引とユースケースの拡充

現物取引の手数料割引に加え、IEO、ステーキング、レンディングなど多用途でBNBが利用可能です。特にLaunchpadでのIEO参加にはBNB保有が必要となり、価格上昇の一因となりました。ユーザー数の増加とともに、トークンのユーティリティも年々拡大しています。

独自チェーン（BNBチェーン）の成功

運営企業は2019年に独自チェーンを立ち上げ、BNBはそのネイティブトークンとなりました。2020年にはEthereum互換のスマートチェーンをローンチし、ガス代の安さからDeFiやゲームアプリの開発が急増しました。多数のdAppsが稼働し、イーサリアムに次ぐスマートコントラクト基盤として確固たる地位を確立しています。

定期的なバーンによるデフレ効果

BNBは最終的に供給上限1億枚まで削減予定です。運営企業は四半期ごとに収益の一部でBNBを買い戻し、バーン（焼却）を実施しています。流通量が減少することで、長期保有者に有利なトークノミクスが構築され、価格の下支え要因となっています。

ブランド力とコミュニティの強さ

創業者のカリスマ性と、ユーザー中心のマーケティングでグローバルな支持を獲得しました。エアドロップやIEOでBNBを使う場面が多く、長期ホルダーが定着しています。ハッキング補償などによる運営の信頼性も、BNBへの安心感につながっています。

カルダノ（ADA）

カルダノは、2017年に公開された第三世代ブロックチェーン・プラットフォームです。ティッカーシンボルはADAで、スマートコントラクトやDAppsに対応したプラットフォーム型暗号資産です。

開発は元イーサリアム共同創業者のチャールズ・ホスキンソン氏主導のもと、学術的ピアレビューと形式手法をベースに進められています。コンセンサスアルゴリズムにはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）「Ouroboros」を採用し、段階的なフェーズ構成（Byron、Shelley、Goguenなど）で進化を遂げています。

価格推移（初期価格・最高値）と倍率

2017年1月、ADAは日本・韓国を中心にICOを実施し、約$0.0024で販売されました。同年10月にメインネットがローンチされると、直後のアルトコインブームで価格が急騰し、一時$1超に接近しました。

その後2018年の暗号資産冬の時代で低迷が続きましたが、2020年〜2021年に再浮上しました。ステーキング解禁（Shelley）やスマートコントラクト実装（Alonzo）を契機に注目を集め、2021年9月2日に史上最高値$3.1を記録しました。ICO価格からの倍率は約1,300倍超に達しています。

カルダノ成長の主な要因

アップグレード達成による材料出現

2020年にはShelleyにより分散化とステーキングが実現し、2021年にはAlonzoによりスマートコントラクト機能が追加されました。こうした節目ごとの進展が、価格上昇の起点となってきました。

さらに、2023年には「Hydra」アップグレードが実装され、スケーラビリティが大幅に向上しました。毎秒数千トランザクションを処理可能となり、近年DeFiやNFTプロジェクトの採用が加速しています。

学術的開発アプローチによる信頼性

カルダノはピアレビューを通じた理論重視の設計で開発され、安全性や安定性への信頼から長期支持層を獲得しています。近年もこのアプローチは継続され、最新の暗号技術の統合が進められています。コミュニティの団結力も強く、ホールド志向の投資家が多い傾向は変わらず、長期的な価値支持に寄与しています。

「Ethereumキラー」としての期待

ETHより省エネ・低手数料・高セキュリティを打ち出し、2021年前半にはガス代高騰を受けて代替チェーンとして注目されました。近年、イーサリアムのスケーリング課題が依然として議論される中、カルダノの「Hydra」による高速処理が評価され、代替としての地位をさらに強化しています。日本では「エイダコイン」として知名度が高く、国内上場などが追い風となっています。

実需ユースケースの登場

エチオピア政府との提携では500万人以上の学生にデジタルIDと学績管理を提供しました。2024年には、このプロジェクトが拡大し、エチオピア全土の教育システムに統合され、1,000万人以上が利用するようになりました。

その他にも、近年までに農業トレーサビリティ（タンザニア）、教育認証（東南アジア）、公証サービス（欧州）への展開が進み、国家級導入の現実性がさらに高まっています。

ステーキングによる長期保有インセンティブ

ADA保有者はPoSステーキングにより年利数％の報酬を得られます。近年時点で流通量の約75%がステーキングにロックされており、市場に出回るADAの流動性が抑えられています。このメカニズムは、価格の安定性を高め、長期投資家にとって魅力的な環境を提供しています。

ドージコイン（DOGE）

ドージコインは、2013年に冗談半分で開発されたミーム由来の暗号資産です。エンジニアのビリー・マーカス氏とジャクソン・パーマー氏が柴犬ミーム「かぼす」をモチーフに立ち上げたこのプロジェクトは、当初は明確な目的も技術的革新もなく、「無限発行のジョーク通貨」としてスタートしました。

しかしその親しみやすいロゴとコミカルな文化がコミュニティの心を掴み、2021年には時価総額で一時トップ5入りを果たすなど、文字通り"ネタから本物へ"と進化した存在です。

価格推移（初期価格・最高値）と倍率

DOGEは2013年12月に公開され、初期価格は約$0.0004でした。Redditなどで話題を呼び、数日で300％以上高騰しました。2015年には$0.000086の史上最安値を記録しますが、2017〜2018年のアルトコインブームで復活しました。

そして2021年、著名人らの発言と個人投資家の熱狂が重なり、5月8日に$0.74の最高値を記録しました。これは初期価格から約1,850倍（+185,000%）に相当します。

その後、2024年12月には某企業関連プロジェクトでの採用期待から再び急騰し、$1.23（2024年12月15日）を記録しました。これは新たな史上最高値となり、初期価格からの倍率は約3,075倍に上昇しました。近年は調整局面に入り、$0.80〜$1.00の範囲で推移しています。

ドージコイン成長の主な要因

ミーム文化と強力なコミュニティ

柴犬ロゴと軽快なトーンで、初心者にも親しまれやすい設計となっています。Redditなどを中心に寄付・チップ文化として利用され、"楽しむための通貨"という独自ポジションを確立しました。「上下なんてない、ドージのみ（No highs, no lows, only Doge）」というカルチャーが支持を集めています。近年も、SNSプラットフォームでのミーム人気は衰えず、コミュニティの結束が価格支持の基盤となっています。

セレブ・インフルエンサーの後押し

特に著名起業家の影響力は絶大で、「Dogefather（ドージの父）」を名乗り、2024年の某企業決済採用で価格を押し上げました。スヌープ・ドッグやマーク・キューバン氏などもDOGE支持を表明しています。

SNSを通じた拡散力が2021年のバブルと2024年末の$1.23最高値更新を牽引しました。近年には、一部投資ファンドのDOGE ETF申請が著名人の後押しと連動し注目度を増しています。

個人投資家ムーブメントとの親和性

2021年1月の「WallStreetBets運動」の影響で、個人投資家がドージに結集しました。「To the Moon（月まで飛ばそう）」の合言葉とともに草の根の買い運動が起き、4月20日の「Doge Day」には時価総額で一時主要暗号資産を抜き第5位に浮上しました。近年も、ETF期待感から個人投資家の買いが再燃し、時価総額トップ10を維持しています。

取扱いプラットフォームの拡充

米国の主要投資アプリや大手取引所といった大手サービスに上場し、若年層を中心にアクセス性が飛躍的に向上しました。特に一部プラットフォームでは取引急増で一時システム障害が発生するほどの人気となりました。近年には、一部投資ファンドのETF申請や主要取引所のDOGE取引拡大が機関投資家の参入を後押ししています。

話題性自体がブランドとなる特殊性

実用性や技術進展が乏しくても、「面白いから保有する」動機で成立しています。2023年には著名起業家がSNSロゴを柴犬に変更し、再び注目を集めるなど、常に話題が絶えない銘柄です。2024年12月の某企業支払い試験導入で$1.23を記録し、近年のETF申請受理がさらなる話題性を生んでいます。著名人の「ドージを火星通貨に」という発言もSNSで拡散され、投機的ブームを継続しています。

柴犬コイン（SHIB）

柴犬コインは、2020年8月に匿名開発者「Ryoshi」により公開されたミーム型暗号資産です。ドージコインを強く意識しており、キャッチコピーは「ドージコインキラー」です。ERC-20規格で発行されたイーサリアムベースのトークンで、誰でも大量に保有できる極端な低価格と供給量が特徴です。

2021年のミームコインブームで爆発的な注目を集め、短期間で億り人を多数輩出した「夢ある通貨」として世界中に知られる存在となりました。

価格推移（初期価格・最高値）と倍率

SHIBは2020年に分散型取引所上で取引開始しました。初期価格は$0.00000000051（1億分の5ドル）と超低水準でした。当初は無名の草コインでしたが、2021年5月に主要取引所などへ上場されると注目度が急上昇し、同年10月には史上最高値の$0.00008845を記録しました。初期からの上昇率はなんと50万倍以上に達しました。

SHIBはその後調整局面を迎え、近年は$0.00001~$0.00003の範囲で推移しています。これは、初期価格と比較すると依然として桁違いに高い水準を維持しています。

SHIB成長の主な要因

ミーム性と「ドージキラー」マーケティング

SHIBはドージの犬種"柴犬"を使い、「次なるドージ」を狙ったミームコインとして話題になりました。「1円になれば億り人」という夢を煽る構図がSNSで急拡散し、2021年春と秋、2度の爆発的高騰を演出しました。近年もSNSプラットフォームでミームが活発で、年間150%の上昇率を記録し、FOMOが投機を加速しています。

熱狂的なコミュニティと話題性

SHIB Armyと呼ばれるコミュニティが中心となって話題を拡散しました。著名起業家の柴犬ツイートや、イーサリアム創設者の大量SHIBバーン（90%）が注目を集めました。著名人が直接・間接に絡むことで価格が過敏に反応しています。近年には410Tトークンバーンで供給減が価格を下支えしています。

大手取引所での急速な上場ラッシュ

2021年に複数の主要取引所が相次いでSHIBを上場しました。取引基盤の整備により流動性が拡大し、草コインから"正規通貨"へとイメージ転換しました。多くの投資家が「買いやすいミームコイン」として参入しています。近年、100以上の取引所に上場し、流動性がさらに拡大しています。

安価で買える"ギャンブル性"

数百円で億単位のSHIBを保有できることが心理的な買い材料となっています。「もし$1になれば…」という夢想が投資動機となり、実際に100万円→数億円化した例がSNSで拡散され、FOMOを加速しました。近年時点で$0.00001252、$100で約800万トークン購入可能で、投機的魅力が継続しています。

プロジェクトの進化と実用性拡大

2021年にはShibaSwap（分散型取引所）を立ち上げ、2022年以降はレイヤー2「Shibarium」開発、メタバース構想「SHIB: The Metaverse」を発表しました。ユーティリティの拡充が進む中で、バーン仕組みも導入され価格下支え効果を狙っています。

まとめ：今後の展望

2009年から2025年初頭にかけて価格が1,000倍以上に成長した主要6銘柄（BTC, ETH, BNB, ADA, DOGE, SHIB）を振り返ると、技術革新・マクロ経済・SNSの影響など多様な要因が成長の原動力となってきました。

ビットコインは分散型デジタル通貨の概念を確立し、イーサリアムはスマートコントラクトの可能性を開きました。取引所トークンは実需に基づく新しい価値モデルを示し、学術的アプローチのプロジェクトは長期的信頼性を証明しました。そしてミームコインは、コミュニティの力と話題性が価格を動かす新たな現象を生み出しました。

将来的にも同様の現象が繰り返される可能性はありますが、過去の成功が未来を保証するわけではありません。規制環境の変化、技術的課題、市場の成熟度など、多くの不確定要素が存在します。投資家には、冷静な視点と長期的な視野、そしてリスク管理の徹底が求められます。

暗号資産市場は依然として発展途上であり、次の1000倍銘柄がどこから現れるかは誰にも予測できません。しかし、技術革新への理解、市場動向の分析、そしてコミュニティの動きを注視することで、将来の成長機会を見極める手がかりを得ることができるでしょう。

FAQ

1000倍以上成長した暗号資産の特徴は何ですか？

1000倍以上成長した暗号資産の特徴は、革新的な技術基盤、市場での信頼性の構築、長期的な需要拡大、そして採用率の急速な増加です。これらの銘柄は初期段階での先見的な投資家の支持を受け、時間とともに価値が認識されました。

これらの銘柄が急速に成長した主な理由は何ですか？

主な理由は、ブロックチェーン技術の革新的な応用、機関投資家の参入拡大、および各銘柄の実用性向上にあります。また、グローバル採用の加速と新興市場での需要増加も成長を支えています。

過去に1000倍成長した暗号資産に投資するリスクは何ですか？

極端なボラティリティ、規制不確実性、市場操作のリスクが主な要因です。過去の成長は将来のパフォーマンスを保証せず、プロジェクト失敗や技術的問題により資産価値がゼロになる可能性も存在します。慎重な検討が必要です。

初期段階での暗号資産への投資はどのように見分けるべきですか？

プロジェクトのホワイトペーパーと開発チームを徹底調査し、取引額と市場規模を確認してください。ブロックチェーン技術の実用性、コミュニティの活動度、セキュリティ監査の実施状況も重要です。必ず少額から始め、余剰資金のみで投資することをお勧めします。

これらの高成長銘柄と一般的なビットコインやイーサリアムの違いは何ですか？

高成長銘柄は新興プロジェクトで急速な価値上昇を目指す一方、ビットコインはデジタルゴールド、イーサリアムはスマートコントラクト基盤です。高成長銘柄はボラティリティが高く、技術革新やエコシステム拡大により急騰する可能性があります。