昨年のオーストラリアの労働市場データをやっと把握したところで、経済的な圧力にもかかわらず状況がどれだけ安定していたかが面白いですね。失業率は2025年3月まで3.8％で維持され、RBAは金利を4.35％に固定したまま、インフレを抑えようと本気で取り組んでいました。中央銀行がほぼハト派からハイパー・ハト派のモードにあった中で、労働市場がこれほどまでに堅調だったことに、私は考えさせられました。

数字は興味深い物語を語っています。雇用はその月に約2万5千のポジション増加、主にフルタイムの役割で、参加率もわずかに上昇しました。一方、地域差はかなり激しく、西オーストラリアは失業率3.2％で順調に推移していたのに対し、タスマニアは4.5％で苦戦していました。医療と社会福祉は1万5千の新規雇用を維持し続けましたが、小売業は消費者信頼感の低迷により8千の雇用喪失を経験しました。これは、セクターごとに圧力のかかり方が不均一である典型的な例です。

しかし、私の目を引いたのは賃金インフレの圧迫です。賃金は前年比4.2％上昇しましたが、インフレ調整後の実質賃金は実際には減少していました。つまり、技術的にはより多く稼いでいるものの、購買力は低下しているということです。当時のRBAの予測では、インフレは2025年後半までに2-3％の目標に到達しないとされており、そのため金利はしばらく下がらない見込みでした。

他の先進国と比較すると、オーストラリアの失業率はかなりタイトに見えました。米国の4.0％、英国の4.2％、カナダの5.8％よりも良好です。しかし、そのタイトさは経済の余裕容量が少ないことも意味し、83.4％とインフレ圧力が頑固に残る状態でした。財務省は、成長が鈍化するにつれて失業率が年末までに約4.2％に緩和すると予測していましたが、正直なところ、全体の状況はRBAがインフレを抑えつつソフトランディングを狙っているように感じられました。非常に微妙なバランスの取れた状況でした。