世界経済フォーラムのチーフエコノミスト・アウトルック報告書（5月28日に公表）によると、調査対象のチーフエコノミストの約90%が今後12か月で世界経済成長が減速すると予想している。中東での紛争とホルムズ海峡の海上輸送の混乱が主要な懸念として挙げられている。エコノミストらは、海上輸送のボトルネックが与える破壊的な影響は、昨年の関税をめぐる混乱を大幅に上回ると評価しており、2026年後半までの長期化した混乱は、世界的にサプライチェーン、エネルギー、食料のコストに対する圧力をさらに強める可能性がある。
回答者の94%は、1年以内に世界のインフレが上昇すると予測している。この報告書では、中東・北アフリカが最も深刻な経済的影響に直面すると見込む一方で、サブサハラ・アフリカではインフレ予想の急騰が見られ、欧州では上昇するスタグフレーション（景気停滞と物価高）のリスクに直面している。
